わたしたち自転車活用推進研究会は、自転車を有効で安全な交通手段として機能させるための、総合的な政策の確立を目指しています。
2020年6月3日、国連世界自転車デーに合わせ、自転車活用推進研究会は自転車利用を応援するための宣言を発表します。
On this World Bicycle Day, we at the Bicycle Usage Promotion Study Group would like to make a statement to express our support for cycling in these post-pandemic days.
輪の国びわ湖推進協議会会長の藤本芳一さんに昨年5月から8月まで3カ月間のヨーロッパ自転車旅を聞きます。20代半ばから自転車の旅で国内47都道府県、海外50カ国を走破してきたサイクリストの目で見た欧州の道・町・人を語ってくれます。今回はOnline開催です。
自転車活用推進研究会が選んだ「自転車10大ニュース」です。2022年に起きた自転車関連ニュースから28本を自活研理事会で選び、オンライン投票で10本に絞りました。みなさまのご協力に感謝いたします。警察庁が15年ぶりに自転車安全利用五則を改定し、おざなりになっていた取り締まりの強化を進めています。中止していたイベントも感染対策を講じて再開が相次ぎ、ようやく集まれるようになりました。自転車を電車やバスに積載する方法が多様化して定期運行されるようになってきました。自転車保険を義務化する自治体が増えたことや高額賠償事例が周知されたことから全国で加入者が6割を超え、「たかが自転車」と思われていた時代が過ぎゆくことを実感します。
特定非営利活動法人自転車活用推進研究会
特定非営利活動法人 自転車活用推進研究会年次総会資料を掲載しました。
超党派の国会議員で組織する自転車活用推進議員連盟(二階俊博会長)が4月4日、年次総会を開催しました。 総会の模様を収めた動画と関係資料を掲載します。
自転車活用推進研究会は4月2日、東京ビッグサイトで開催されたCYCLE MODE TOKYO 2022会場で、九代目自転車名人・石井雅史さん(パラリンピック金メダリスト)と小泉昭男さん(元参議院議員)の就任セレモニーを行いました。
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生中継を含め動画はYouTube「自転車活用推進研究会」チャンネルからご覧になれます。Googleアカウントをお持ちの方、Gmailをお使いの方は、チャンネル登録をされると便利です。下のボタンをクリック/タップすると簡単に登録できます。
自転車ヘルメット委員会ではこのたび自転車ヘルメットの着用状況や意識についての全国実態調査を実施しました。着用することにより自転車乗車中の死亡・重傷事故を減らすことのできるヘルメットですが、最近は多くの子どもが着用している一方、中学生以上大人での着用はごく一部にとどまっています。昨年433人が自転車乗車中の事故で亡くなり、そのほとんどはヘルメットをかぶっていませんでした(2019年警察庁データ)。
これまで都道府県別や性別年代別の着用率データが公表されたことはおそらくないと推察されるため、これを把握し公表することによりいろいろな場での議論を促し、少しでも多くの人がヘルメットを使って、死亡・重傷事故が減ることを願っています。コロナ禍の影響もあり、世界的に自転車活用が進められています。日本でも健康や環境を考え、3密を避けたいと思う人たちが、新たに自転車に乗り始めたり、従来以上に乗る回数や距離を増やしたりする傾向が出てきました。だからこそ、安全運転を徹底し、万一の場合に生命を守り、医療機関への負担を増やさないためにも、あらためてヘルメット着用の大切さを啓発する良いタイミングであると考えます。
自転車活用推進研究会は、この調査を後援しています。
《子どものための自転車遊びマニュアル》日本語版を公開します。デンマークサイクリスト連盟発行の「20 CYKELLEGE」和訳版ができました。遊びながら自転車の運転と安全のスキルを身に付けることができる自転車教室のための手引書です。手引書だけでは実際の運用はわかりにくいので、実施をお考えの方は事務局まで気軽にメールください。
『津波から自転車で逃げられるか』は、NPO自転車活用推進研究会・理事であり「自転車ツーキニスト」として知られる疋田智氏による東京大学大学院都市工学専攻都市持続再生学コース2018年修士論文を、電子ブックとして編集したものです。論文本文はA4用紙125ページに及ぶ大部なので、その梗概を原著としました。論文の原題は「津波被害減災のための電動アシスト自転車活用可能性の研究—日南市油津地区におけるMASモデル分析を中心に—」です。
自転車活用推進研究会では、著者の同意を得て論文を縦書きに編集し、1人でも多くの読者に、自転車の活用、特に欧州標準の電動アシスト自転車の活用が、津波などの災害時に人命を救う高い能力を潜在させていることを理解していただき、やがて大きな民の声となって、本来の性能を発揮できる自転車活用環境を実現できるよう祈りを込めて提供する次第です。
なお、著者のご厚意により購読料300円のうち印税部分はNPO自転車活用推進研究会の事業収入として計上されます。
Kindle本は、専用の機械をお持ちでなくてもスマートフォン・コンピュータに以下のアプリケーションを入れると読むことができます。